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出産予定日読本
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◆ 出産費用は40万円前後
出産のために病院に入院し、退院するまでの費用を「出産費用」とすると、これには40万円前後かかるというのが相場です。
もちろん、地域によっても開きがあるし、また、病院の種類によっても異なります。さらに、最低限の費用でまかなう出産と、近年見られるようになってきたゴージャスな出産でも、当然、出産費用は異なってきます。
いずれにしても、目安としては、40万円前後になるようです。
そこで、出産のために入院する医療施設によって、出産費用にどれだけの違いが出てくるか、以下まとめてみました。
◆ 分娩のための入院費用比較
(大学病院)
・私立大学病院では40万円〜60万円。国公立大学病院は、それより安くなります。
(個人の産院)
・40万円〜60万円ですが、リッチなサービスをする産院では、70万円から80万円にもなる場合があります。
(総合病院)
・35万円〜60万円。国公立の総合病院より、私立の総合病院の方が高め。
(助産院)
・40万円前後。しかし、助産院の場合は、産院によって大きな開きがあるようです。
◆ 出産費用の内訳(具体例)
(関東地方の個人病院に出産入院したAさんの場合)
・分娩費用・入院費(個室、6日間) 305,000円
・出産までの各種検査料(血液検査など) 12,000円
・初診料 2,000円
・定期健診費用(12回) 33,000円
計 352,000円
(東京都の大学病院に出産入院したBさんの場合)
・分娩費・入院費(6日間、5人部屋) 430,000円
・出産までの各種検査料(超音波など) 28,000円
・初診料 20,000円
・定期検診費用(11回) 40,000円
・妊婦指導料(母親学級など) 22,000円
計 540,000円
◆ 妊娠から出産までの費用のながれ
以上、「出産費用」について見てきましたが、今度は、妊娠から出産までにかかる費用について、順を追って見ていきます。
まず、妊娠や出産は病気ではありません。したがって、妊娠や出産に関して病院にかかる場合、原則として、自由診療になり、健康保険は適用されません。妊娠中に行う健診、分娩・入院費用など、全額が自己負担となるのが原則です。
★ 健診・検査費用(全額自己負担、健康保険適用外)
・初診料は、2,000円〜20,000円と大きく開きがあります。
・妊婦が定期的に受ける健診料は、平均で1回5,000円程度です。
・健診の回数は、妊娠してから出産するまで、一般的には、10回〜15回になります。
・健康状態によっては、通院の回数・健診の回数が増えることもあり、さらに出費が重なります。
・場合によっては、羊水検査とか血液検査などの出生前検査を受けることもあり、これも実費です。
・自治体により、母子健康手帳の発行時に、健診の無料チケットを配布するところがあります。妊娠前期と妊娠後期にそれぞれ1回ずつ、といったところが多いようです。このチケット(受診票)により、血液検査とか超音波検査などが無料で受けられます。もっとも、居住する地域と病院とが異なる場合は、使用できないこともあります。
★ 分娩・入院費用(原則として、全額自己負担、健康保険適用外)
・分娩・入院費用も、原則、全額自己負担です。
・切迫早産、帝王切開など、一部トラブルには、健康保険が使えます。
・入院費用は、個室か複数部屋か、どの時間帯に出産するか、などによっても料金が異なります。たとえば、深夜・早朝などの出産は、2万円ほどの割増が請求されます。
・無痛分娩などの特別な方法で出産する場合も、料金が高くなるのが普通です。
★ 通院交通費もバカにならない
・産婦人科への通院交通費も、回数が重なると、けっこうな金額になります。
・出産で入院する際は、タクシーを利用することもあるでしょう。病院と距離がある場合は、高額になります。
・通院にかかる交通費は、医療費控除の対象になるので、領収証を保管しておくこと(→「医療費控除」については、このページのちょっと下を参照)
★ 出産育児用品の費用
・マタニティウエアや下着、紙おむつ、ミルクなど、妊娠から出産にかけて、4万円から5万円は必要です。
・ベビーベッドやチャイルドシートといったベビー用品には、8万円から10万円ほどかかります。
・ベビー用品などは、購入するよりレンタルする方が安上がりです。
<レンタル例>
ベビーベッド 購入35,000円 レンタル6,000円(半年)
チャイルドシート 購入54,000円 レンタル6,000円(3ヶ月)
◆ 医療費控除について
1年間に、家族や自分自身のために支払った医療費が、10万円を超えた場合、確定申告をすることにより、税金が戻ってきます。これが医療費控除と呼ばれるものです。確定申告の際、支払った領収証が必要になります。
なお、生命保険料控除などと同じように、控除額がそのまま戻ってくるのではありません。課税対象額から医療費を差し引き、残った金額に対して税率が掛けられるのです。だから、実際に安くなる税金の額は、はっきり言って、そんなに多くありません。過大な期待はしないでください。でも、こういった手続きをマメにする人は、生活のその他の面でも、節約を心がけるはずで、結果として、大きな金額を浮かせることになるのでは。なんだか、精神論みたいで、ゴメンナサイ。
なお、妊娠・出産に関する「医療費控除」は、健診費用、入院費用、治療費、通院交通費などです。しかし、里帰り出産のための交通費とか、入院に必要な各種用品などの費用は、対象になりません。
(「 出産費用 」の記事 終わり )
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