出産予定日読本

海外出産

◆ 海外出産は、あくまでもケースバイケースで対応を

この日本で出産する場合でも、総合病院もあれば開業医もあるし、また、地域によっても、やり方が異なることもあります。ましてや、「海外出産」ともなれば、非常に多様な方法が混在していて、一口に説明することは困難です。

たとえば、イギリスでの出産に限定してみても、これはもう、実際に出産を予定する病院の状況を、個別に確認して対応していく以外にありません。

ただ、そうはいっても、海外出産に関して、一般的な傾向とか、一般的な注意事項などを、一通り頭に入れておくことは有益です。そこで、このページでは、日本以外の国で出産する際の、一般的な様子を紹介していきます。

◆ 海外出産の一般的傾向と注意点

（海外出産/出産方法）
途上国は人工的な出産、先進国は自然分娩、という傾向があります。

（海外出産/出産の立ち会い）
日本では、出産に立ち会うとすれば、まずは夫です。しかし、たとえば、ヨーロッパの国々では、友人、兄弟、親戚、母親、ボーイフレンド、ガールフレンドなど、実に様々です。また、途上国では、夫の立ち会いが一般的です。

（海外出産./無痛分娩）
日本では、無痛分娩に関しては、いまでも一般的ではありませんが、それは、おそらく、我慢することが美とされているからだと思われます。しかし、海外においては、先進国、途上国を問わず、痛みは取り除くものという考えが主流です。したがって、無痛分娩もごく普通に見られ、たとえば、笑気ガスを使ったり、また、痛みが頂点に達する前に部分麻酔で痛みを取り除こうとする病院もあります。もちろん、麻酔は、麻酔の専門医が担当します。

（海外出産/陣痛の間の対処法）
とりわけ欧米諸国では、陣痛の間、体を動かすように促される傾向にあります。じっとしていてはいけない、とされているわけです。

（海外出産/出産の姿勢）
先進国では、とにかく楽な姿勢で出産することを勧められます。分娩台の背もたれにもたれて後ろ向きに出産したり、片足を上げて出産したり、座った姿勢で出産したり、と様々です。

（海外出産/出産直後の運動）
日本で出産した場合、出産直後は、出来るだけ安静にしているようにいわれます。しかし、海外の多くの国々では、もしも動けるのなら、自由にシャワーを浴びたり、トイレに行ったりして、血液の流れをよくするように促されます。

（海外出産/入院中に予防接種を）
これは、とりわけ途上国の話ですが、出産で入院中に、B型肝炎とかBCGなどの予防接種が行われところが多いようです。

（海外出産/入院期間）
先進国でも途上国でも、一般的に、出産のための入院期間は、とても短いです。たいていの場合、長くても５，６日程度です。

（海外出産/出生届）
これは世界中の国で共通のことですが、こどもが生まれたら、生まれたその国でまず出生証明書を発行してもらい、出生登録しなければなりません。これは義務です。出生登録は、決められた期限内でしなければなりません。それから、今度は、日本に出生届を出す必要があります（必須）。これをしないでいると、子どもに日本国籍が与えられなくなります。日本国籍が与えられないと、滞在国におけるビザ、出国する際のパスポートなどを発行してもらえません。なお、日本への出生届は、出産後３ヶ月以内です。

◆ 海外出産と出産手当金・出産育児一時金

海外出産であっても、出産手当金、出産育児一時金は受け取れます。もちろん、国民健康保険や社会保険の被保険者である必要があります。

たとえば、夫が海外の会社に勤めるために、いったん日本の会社を退職しなければならないケースもあるでしょう。この場合は、被保険者の資格を喪失した日の前日まで、引き続き１年以上被保険者であった者であって、資格を喪失後６か月以内に分娩した場合なら、出産手当金、出産育児一時金が支給されます。

海外出産で、出産手当金、出産育児一時金を受給するためには、出産手当金請求書、出産育児一時金請求書に、医師等による分娩の証明、支払先の金融機関等の必要事項を記載のうえ、管轄の社会保険事務所（被保険者証に記載）へ提出する必要があります。

上記の医師の証明ですが、たとえば、医師の証明がフランス語などの外国語である場合には、日本語の翻訳が必要になります。その際、別紙に、日本語訳を記載し、翻訳者の住所、氏名を明記のうえ、捺印をします。翻訳者は、出産する本人でも大丈夫です。

これらの請求書は、社会保険事務所へ持参するか、郵送してください。

出産手当金、出産育児一時金を請求する権利は、２年で時効となります。

（「海外出産」の記事　終わり）

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